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※1 インターネットや移動体通信サービスの利用には別途通信料が発生します。
※2 自営無線の通信性能が高くない場合、遅延耐性ネットワーク(DTN) の構築も必要になります。
また、DTN での認証データ共有には情報通信研究機構(NICT) との共有技術(特許番号 第7427176号) が必要です。
※3 SIP4D を通じたシステム連接を行います。連接相手がSIP4D に対応していない場合は別途カスタマイズが必要です。
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